賃貸収入は、毎月一定の収入が入るということで、比較的安定しています。長期的な視点で投資を考える意味でとても魅力的です。資産運用といえば、近年注目を集めているFXなどもしっかりしたFX比較が成功のかぎとなります。
長期的に投資をするには、インフレをいかに防ぐということが重要なポイントで、不動産投資はとても有効的です。しかし、経済情勢などの悪化影響での効果はその状況に応じてになります。
不動産投資での収入は毎月の給料やボーナスとは別で不動産所得として申告します。この申告には、必要経費として減価償却費を計上できます。減価償却とは、実際に支出が伴なわない必要経費ですので、実際の現金収益税金計算上の収益に差額がでてきます。ということは、資金が手元に残るのは少なくなるということです。
もし不動産投資が赤地の場合は、給与所得と相殺することができるので、結果的に支払う所得税や住民税が少なくなるのです。
ペイオフ解禁が２００５年から解禁になり、今まで安全だった預金が絶対安全という状況ではなくなってしまい、多額の金額を預金から株式投資へと資産を移すということはリスクがとても高いです。しかし、不動産投資の場合は、株式や債券投資とは違い、自然災害などが起こらない限り、価値がゼロになることはないので、安全な投資方法です。
年金問題から想像できるように、今後の年金だけではあてにはなりそうにないですよね。その為にも不動産投資をして家賃収入を得ることで退職後の安心に。
空室と家賃滞納
不動産を持っていたとしても、空室や家賃滞納者がいるとなると、投資として成立してません。空室の場合、家賃滞納の状況でも、返済や必要経費が入居者がいる時と同様にかかるので、収益、現金収入は悪いということになります。
不動産投資をする場合、借入金を併用して運用をするのが一般的ですが、その借入金の金利は、金利水準とともに変動しますので、金利上昇になると、支払利息も増加ということになり収益性が悪い状況になります。
現在は耐震の強化がされていますが、大地震や台風などの自然災害が起きた場合による建物が倒壊した場合には、計画していた収益にならない可能性があります。
また、アスベストやシックハウス症候群の問題などの人的被害の可能性がある物件だとしたら、周りの目は厳しくなります。
Last update:2016/3/23